米国リウマチ学会(ACR)は11月27日、ACRの学会誌Arthritis & Rheumatismに掲載された米国の小都市におけるリウマチ専門医不足についての最新調査結果を紹介した。これは、日本にも当てはまることであり、日本リウマチ学会(JCR)も専門医と学会認定施設の分散を推進している。
2005年のACR労働力調査では、リウマチ専門医の不足数は2010年までに400人、2025年までには2500人に増大すると推定している。今回の調査では、ACR会員データを利用して、米国でのリウマチ専門医の開業分布を調査。その結果、開業しているリウマチ専門医3920人のうち90%が首都圏で開業。小都市での開業は3%、農村部では7%であった。また、小都市のなかにはリウマチ専門医が200マイル以内にいなかったり、地域内に全くいなかったりする地域も見られた。開業地域は人口の多い地域に集中しており、平均収入も高い。この傾向は日本でも同じで、首都圏と京阪神圏などの都会に集中している。とりわけ内科系リウマチ専門医は首都圏に集中している。
自己免疫疾患や炎症疾患患者にとって、関節の損傷を最小限に抑え、身体機能を改善し、寛解に至るためには発症から最初の数カ月が最も重要である。そして、リウマチ専門医が早期診断と治療の中心となる専門医となる。加えてリウマチ類縁疾患の鑑別診断が重要であるが、整形外科系リウマチ専門医は膠原病やリウマチ性多発筋痛の診断や治療に難があることが少なからずある。
この研究著者らは、リウマチ専門医の不足している地域への専門医補充には介入が必要であるとしている。地域ごとの最新リウマチ専門医数データの提供、不足地域の会員に対する資金提供の増大、ナースプラクティショナー(NP)および医師助手(PA)の役割拡大に取り組むようACRに提案している。日本でもリウマチエキスパートナースの養成を推進しているが、まだ十分効果を上げているとは言えない。リウマチ医療は、専門医のみならず、看護師、薬剤師、理学療法士などのチーム医療が必要である。
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